「FANG+は10銘柄しかないから、分散が足りない」——4年間、何度も言われてきました。反論するつもりはありません。10銘柄なのは事実だからです。
横浜市在住、50歳の営業職。子供3人を1馬力で養う会社員です。2021年からレバナスを積み立て、2024年からは新NISAの成長投資枠でiFreeNEXT FANG+インデックスを買っています。この枠にオルカンは入れていません。
ただ、この議論にはずっと前提のズレを感じてきました。私は、この10社を「投資先」だとは思っていません。彼らは同時に、世界中に分散投資をしている「投資家」の側でもあると思っています。
4社（Amazon・Microsoft・Alphabet・Meta）が2026年に投じる予定の設備投資は、合計で約7,250億ドルです。日本円にすると112兆円規模。すでに世界中へ資本を配っている人たちの上に、私がもう一段、国別の分散をかぶせる必要がどれだけあるのか——この記事はその話です。
📋 この記事でわかること
- FANG+の構成10社は今どうなっているか（Teslaはもう入っていません）
- ★4社の2026年設備投資は合計約112兆円。日本の国家予算に匹敵します
- ★企業の分散は「動的」、インデックスの分散は「静的」だという違い
- 結果として、10社の売上がどこで立っているか（実数）
- オルカンの上位10銘柄のうち9枠は、FANG+と同じ会社でした
- ★それでもこの理屈には穴が3つある、という話（自分で書きます）
- 私がNISA枠にオルカンを入れていない理由と、入れたほうがいい人
まず認めます。FANG+は分散という意味では極端です
反論から入りません。事実を先に置きます。
FANG+（NYSE FANG+指数）は10銘柄しかありません。しかも全部が米国上場の米国企業で、全部がテック関連です。S&P500の約500銘柄、NASDAQ100の約100銘柄と並べれば、これが「分散された指数」でないことは一目瞭然です。
さらに等金額型（各10%ずつ）という設計なので、値下がりした銘柄も四半期ごとに10%まで買い戻されます。時価総額加重なら勝手に比率が下がっていくところを、FANG+は下がった銘柄の影響をまるごと受け続けます。
2026年7月時点の構成10社はこうなっています。
| 区分 | 銘柄 |
|---|---|
| ほぼ固定の6社 | Meta／Apple／Amazon／Netflix／Alphabet／Microsoft |
| 入れ替わる4枠 | NVIDIA／Broadcom／Palantir／Micron |
💬 実際どうなのか
意外と知られていないのが、Teslaはもう入っていないことです。2024年9月に除外されました。同じように、かつて入っていたアリババ・バイドゥ・Twitter・AMDも今はいません。直近では2025年12月にPalantirが、2026年3月にMicronが新しく採用されています。去年のつもりで持っているFANG+と、いま持っているFANG+は中身が違う——これは先に知っておいたほうがいいです。
ではオルカンを足せば分散されるのか？上位10銘柄を並べてみました
ここが調べていて一番驚いたところです。
オルカン（eMAXIS Slim 全世界株式・オール・カントリー）は約2,500銘柄に分散された投資信託です。世界中の株を丸ごと買える商品として、これ以上ないくらい分散されています。
ただし時価総額加重なので、大きい会社ほど比率が大きくなります。その上位10銘柄がこれです。
| 順位 | 銘柄 | 構成比 | FANG+にも入っている？ |
|---|---|---|---|
| 1 | エヌビディア | 4.40% | 入っている |
| 2 | アップル | 4.00% | 入っている |
| 3 | マイクロソフト | 2.50% | 入っている |
| 4 | アマゾン | 2.30% | 入っている |
| 5 | アルファベット A | 2.00% | 入っている |
| 6 | TSMC（台湾） | 1.80% | 入っていない |
| 7 | アルファベット C | 1.60% | 入っている |
| 8 | ブロードコム | 1.60% | 入っている |
| 9 | マイクロン | 1.30% | 入っている |
| 10 | Meta | 1.20% | 入っている |
上位10枠のうち、9枠がFANG+と同じ会社です。入っていないのはTSMCだけ。合計するとオルカンの約20.9%が、FANG+と同じ銘柄で占められている計算になります。
「2,500銘柄に分散されているオルカン」と「10銘柄しかないFANG+」。この2本を並べて買うと、上位の顔ぶれはほぼ同じということになります。「意味ないのでは」と言われるのは、この一致を指しているわけです。
⚠️ ここを誤解しないでください
「重なっているから2本持つのは無駄」とまでは言えません。オルカンの残り約79%は、TSMCや欧州・日本・新興国などFANG+には一切入っていない銘柄です。重なるのは上位だけで、下の層はまったく別物です。
正確に言えば「2本持ちは、思っているほど分散が増えない」であって、「意味がない」ではありません。
私がこの10社を「投資先」だと思っていない理由
ここが、この記事でいちばん書きたかったところです。
分散の話をするとき、私たちは無意識に「自分＝投資する側」「企業＝投資される側」という構図で考えています。でも実際には、この10社こそが、世界最大級の投資家です。
2026年の設備投資計画を並べてみてください。
| 企業 | 2026年の設備投資計画 | 円換算（1ドル155円） |
|---|---|---|
| Amazon | 約2,000億ドル | 約31兆円 |
| Microsoft | 約1,900億ドル | 約29兆円 |
| Alphabet | 1,750〜1,850億ドル | 約27〜29兆円 |
| Meta | 1,150〜1,350億ドル | 約18〜21兆円 |
| 4社合計 | 約7,250億ドル | 約112兆円 |
4社だけで約112兆円。日本の一般会計予算とほぼ同じ規模です。しかも前年の約4,100億ドルから77%増。この金額が毎年、世界のどこかに置かれていきます。
💬 実際どうなのか
私は毎月5万円の積立で、「オルカンにするか、FANG+にするか」を何日も考えていました。その同じ期間に、この4社は112兆円をどこに置くかを決めています。専任のチームが、現地の法規制や電力価格や人件費や為替まで調べ尽くして。
この差に気づいてから、私は「自分で国を分散する」ことにあまり意味を感じなくなりました。
この112兆円は「どこの国に置くか」の判断そのものです
設備投資というと工場や機械を思い浮かべますが、中身は「どの国にデータセンターを建てるか」「どの国の電力を買うか」「どの国で人を雇うか」「どの国の土地を押さえるか」という判断の集合です。
これは国際分散投資そのものだと思っています。しかもやっているのは、その産業の内部情報を持っていて、判断を誤れば株価で罰せられる立場の人たちです。
さらに大きいのが、彼らは撤退もするということです。ある国の採算が悪化すれば生産拠点を別の国へ移すし、規制が厳しくなればサービスを畳みます。実際、Appleは製造の一部を中国からインドやベトナムへ動かしてきました。
一方で、インデックスの国別分散は「時価総額に従うだけ」です
ここが決定的な違いだと思っています。私がオルカンで国を分散するとき、その比率を決めているのは時価総額です。「その国の企業が今後儲かるか」ではなく、「いま市場でいくらの値段がついているか」で決まります。
| 企業がやっている分散 | インデックスの国別分散 | |
|---|---|---|
| 判断の根拠 | 事業の勝算・採算 | 時価総額 |
| 見直しの頻度 | 常時（四半期ごとに計画修正） | 指数のルールに従って機械的に |
| 撤退という判断 | ある | ない（比率が下がるだけ） |
| 持っている情報 | 現場の一次情報 | 公開情報のみ |
| 判断する人 | その産業のプロ | 誰も判断していない |
オルカンの国別比率は市場がつけた値段の写像であって、誰かが「この国は伸びるからここに置こう」と判断した結果ではありません。対して企業の資本配分は、全部が能動的な判断です。
だとすれば、プロが本気で最適化した配分の上に、時価総額に従うだけの配分をもう一段かぶせて、何が改善するのか。これが私の疑問です。
結果として、売上もこうなっています
世界中に資本を置いた「結果」として、売上も世界中から立っています。各社の直近の開示を並べるとこうなります。
| 企業 | 本国（米国）の比率 | 米国外 | 開示の基準 |
|---|---|---|---|
| Broadcom | 約28% | 約72% | 出荷・納品先 |
| Meta | 39.2%（米国＋カナダ） | 約61% | ユーザーの所在地 |
| Apple | 42.9%（Americas） | 約57% | 地域セグメント |
| Netflix | 約44%（UCAN） | 約56% | 会員の所在地 |
| Alphabet | 48.2% | 約52% | 顧客の所在地 |
| Microsoft | 51.3% | 48.7% | 米国／米国外 |
| NVIDIA | 69.3% | 約31% | 顧客の本社所在地 |
| Palantir | 約72% | 約28% | 米国／米国外 |
上の6社は売上の半分以上が米国の外で立っています。ただしこの表、各社で基準がバラバラです。Metaは「ユーザーの所在地」、Netflixは「会員の所在地」、Broadcomは「出荷先」。NVIDIAにいたっては2026年1月期に集計を「出荷先」から「顧客の本社所在地」へ変更し、それだけで米国比率が69.3%まで跳ね上がりました。「10社平均で海外売上◯%」という計算は成立しません。参考値として見てください。
だからオルカンを足すのは、分散の上に分散を重ねる行為です
ここで、さきほどのオルカン上位10銘柄の話とつながります。
オルカンの上位10枠のうち9枠は、FANG+と同じ会社でした。つまりオルカンを足しても、増えるのは「すでに世界中へ資本を配っている会社」の比率ではなく、その下にいる中小型株や新興国株の比率です。
それに意味がないとは言いません。ただ「国を分散したいからオルカンを足す」という動機に対しては、期待するほどの効果は出ないと思っています。国の分散は、すでに10社の中で行われているからです。
ただし、この理屈には穴が3つあります
ここまで自分の考えを書いてきましたが、この理屈が通用しない部分も自分で書いておきます。ここを飛ばすとただのポジショントークになるので。
穴① 事業は分散していても、法人は10社とも米国籍
世界中に工場やデータセンターがあっても、本社と納税地と上場市場は全部アメリカです。米国の法人税制が変わる、独占禁止法で分割される、米中対立で輸出規制がかかる——こうしたときは10社まとめて影響を受けます。
「事業の地理的分散」と「カントリーリスクの分散」は別物です。前者は効いていますが、後者はまったく効いていません。ここはオルカンに軍配が上がります。
穴② 112兆円は、ほぼ全部が同じ方向に賭けられている
これがいちばん大きな穴だと思っています。4社の設備投資は、ほぼ全部がAIインフラ向けです。データセンター、半導体、電力。
つまり地理的には世界中に分散していても、賭けている対象は1つということです。10社が10通りの方向に投資しているなら「分散されている」と言えますが、実際には同じテーマに同じタイミングで張っている。これは分散ではなく、同じ賭けを10回している状態に近いと言われれば、反論できません。
⚠️ ここは正直に認めます
AI投資が期待どおりに回収できなかった場合、この10社は地理に関係なく、まとめて下がります。「企業が分散しているから個人は分散しなくていい」という私の理屈は、地理的分散については成立しますが、テーマの分散にはまったく効きません。
私がFANG+を金融資産の8%程度に抑えているのは、この穴を自覚しているからです。
※この①〜③には、あとから自分で反論と訂正を書きました。本社が米国でも事業は世界中にあること、そして「オルカンも63.0%はアメリカ」という事実を確認したうえでの再考です。
穴③ 経営判断のミスは分散されない
「プロが判断しているから安心」という言い方をしましたが、プロも間違えます。巨額の設備投資が過剰投資だったと判明することもあるし、規制で使えなくなることもある。
オルカンなら「判断を誤った会社の比率が自動的に下がり、正解した会社の比率が上がる」という仕組みが、時価総額加重によって毎日はたらきます。
※ここは後日、書き方を訂正しました。FANG+にも年4回の銘柄入れ替えがあり、失速した銘柄は実際に外されています（SnowflakeもCrowdStrikeもそうでした）。「自動修正がない」のではなく「効き方が違う」が正確です。オルカンは速いが弱く、FANG+は強いが遅い。私が本当に警戒しているのは、外されるまでの最大3か月のあいだ、下がった銘柄が四半期ごとに10%まで買い戻され続けることのほうです。
それでも全世界株を持つ意味は、はっきりあります
ここまで読むと「じゃあオルカンは要らないのか」と思われそうなので、反対側を書きます。私はオルカンを否定していません。むしろ、多くの人にとってはオルカン1本のほうが正解だと思っています。
✔️ オルカンにしかない強み
- 勝ち組が入れ替わっても、勝手についていける。時価総額加重なので、次に伸びる会社が出てくれば自動的に比率が上がります。自分で判断する必要がない
- 業種が偏らない。金融・ヘルスケア・エネルギー・生活必需品まで入ります。テックだけが売られる局面で、これは効きます
- 国が偏らない。米国が長期停滞しても、他の国が拾ってくれる可能性が残ります
- コストが圧倒的に安い。信託報酬はFANG+の10分の1以下の水準です。長期の複利で効いてきます
- やめる理由が出てきにくい。これが実は最大の強みです。値動きが穏やかなぶん、途中で降りずに済みます
最後の1つは軽視されがちですが、4年やってみると一番大きいと感じます。私は2022年にレバナスで資産を6割溶かしました。あのとき売らずに済んだのは、たまたま自分の性格がそちら向きだっただけです。誰にでもすすめられる経験ではありません。
私がNISA枠にオルカンを入れていない理由
私の新NISAの成長投資枠は、100%FANG+です。オルカンは入れていません。理由は「オルカンが悪いから」ではなく、私の場合はNISA枠の外にすでに大きな資産があるからです。
特定口座にレバナスとNASDAQ100トリプルを持っていて、そちらが資産の大半を占めています。NISA枠だけを見れば「100%FANG+」ですが、金融資産全体で見ればFANG+は8%程度です。この前提が抜けると、まったく違う話になります。
⚠️ 私と同じことをしないほうがいい人
- 資産が預金と新NISAしかない人（NISA枠＝ほぼ全財産になるので、そこを10銘柄に集中させるのは別次元のリスクです）
- 投資を始めて1〜2年目の人（自分がどれくらいの下落に耐えられるか、まだデータがありません）
- 10年以内に使う予定のあるお金を入れる人
- 毎日値動きを見て落ち着かなくなる人
では2本持ちは？——比率を決めてからにしてください
「オルカンとFANG+の2本」は、比率を決めるならアリだと思っています。逆に言えば、比率を決めずに「なんとなく両方」は一番おすすめしません。
理由は単純で、決めずに持つと、下がったほうを売りたくなるからです。上位が重なっている2本なので、暴落局面ではどちらも同時に下がります。そのとき「値動きの大きいFANG+のほうだけ切る」という判断をしがちで、それは結局いちばん安いところで売ることになります。
✅ 対策
2本持ちにするなら、買う前に「オルカン◯円・FANG+◯円」と金額で決めてしまうのが確実です。「%」ではなく「円」で決めるのがコツで、こうすると相場が動いても迷いません。私自身、比率で悩むのをやめて固定額にしてから、判断がぶれなくなりました。暴落時にいくら減るのかを先に計算しておくと、さらに強くなれます。
もうひとつ、地味ですが効くのが2本を同じ証券会社にまとめておくことです。口座が分かれていると比率が把握しづらく、結局どちらかを放置します。私は両方とも松井証券に置いていて、保有しているだけで毎月ポイントが戻ってくる仕組みも使っています。
よくある質問
Q. 結局、2本持ちは意味がありますか？
A. 目的によります。「国を分散したい」が目的なら、期待するほどの効果はありません。上位が重なっているうえ、国の分散は10社の中ですでに行われているからです。ただし「米国という国そのもののリスクを薄めたい」「AI以外にも賭けておきたい」が目的なら、明確に意味があります。この2つは別の話です。
Q. FANG+の代わりにS&P500ではダメですか？
A. まったく問題ありません。むしろオルカンとS&P500の2本も、上位はさらに重なります。「攻めを足したい」なら、重なりの少ないもの（新興国株、小型株、金など）を選ぶほうが分散の効果は出ます。FANG+は分散のために足すものではなく、上振れを狙って足すものだと思ってください。
Q. 10社しかないのは、やっぱり怖くないですか？
A. 怖いです。それは前提です。ただ私は「怖さの中身」を分けて考えるようにしています。「10社のうち1社が倒産する」怖さと、「テック全体が売られる」怖さは別物です。前者は等金額型なので影響は最大10%ですが、後者は10社まとめて沈みます。FANG+の本当のリスクは銘柄数ではなく、10社ぜんぶが同じ方向を向いていることです。
Q. 構成銘柄は自分で確認できますか？
A. できます。運用会社の月次レポートに載っています。FANG+は3月・6月・9月・12月の年4回入れ替えがあるので、半年に一度でも見ておくと「知らないうちに中身が変わっていた」を防げます。オルカンの上位銘柄も同じく月次レポートで確認できます。
まとめ
📝 まとめ
- FANG+は10銘柄・全部米国・全部テック。分散という意味で極端なのは事実なので、そこに反論はしない
- ★ただしこの10社は「投資先」であると同時に、世界最大級の「投資家」でもある
- 4社の2026年設備投資は合計約7,250億ドル＝約112兆円。日本の一般会計予算に匹敵し、前年から約77%増
- その112兆円は「どの国にデータセンターを建てるか」「どの国で人を雇うか」という判断そのもの。国際分散投資そのものです
- しかも企業は撤退という判断ができる。インデックスにこれはない（比率が下がるだけ）
- インデックスの国別分散は時価総額に従うだけ。「伸びるから置く」ではなく「今いくらの値段がついているか」で決まる
- プロが本気で最適化した配分の上に、時価総額に従う配分をかぶせて何が改善するのか——これが私の疑問
- 結果として売上も世界中から立っている（Broadcom約72%、Meta約61%、Appleが約57%が米国外）。ただし各社で開示基準がバラバラで単純比較はできない
- オルカンの上位10枠のうち9枠はFANG+と同じ会社。足しても増えるのは中小型株と新興国株の比率
- ★穴① 事業は分散していても法人は10社とも米国籍。カントリーリスクはまったく分散されない
- ★穴② 112兆円はほぼ全部AIインフラ向け。地理的には分散していても、賭けている対象は1つ
- ★穴③ 経営判断のミスは分散されない。※後日訂正：FANG+にも銘柄入れ替えという修正はある。違いは効き方で、オルカンは速いが弱く、FANG+は強いが遅い
- 私がFANG+を金融資産の8%程度に抑えているのは、この3つの穴を自覚しているから
- 預金と新NISAしか資産がない人が同じことをすると、意味がまったく変わります
「分散が足りない」と言われて止まっているなら、まず自分の持っているファンドの上位10銘柄を見てみてください。想像していたのと違う顔ぶれかもしれません。
「分散が足りない」と言われたとき、私はこう考えるようになりました。分散は、自分の口座の中だけで完結するものではありません。持っている会社が世界中に資本を配っているなら、その分散はすでに自分の資産に効いています。
ただし、それは地理的な分散にしか効かない。10社が同じテーマに賭けている以上、そこは自分で調整するしかない——4年かけて、そこまでは整理がつきました。
※本記事は筆者個人の運用体験と、各社および運用会社が公表している資料に基づく記録であり、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。構成銘柄・構成比率・売上の地域別内訳は記事内に記載した時点のものであり、今後変更されます。最新の情報は必ず各運用会社の月次レポートおよび各社のIR資料でご確認ください。最終的な投資判断はご自身の責任と判断で行ってください。
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